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そこに、いつごろ創建されたのかわからない古い塔が、一面に生い茂った葦原に囲まれて立ち尽くしている。風が吹くと葦原がざわざわに唸りだす。なぜか、懐かしさに一杯になる、あの塔…。ずっと探し続けている。塔の秘密を解き明かすのは誰? 
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「戦争法案」を強引に推し進めている安倍政権。なお、「戦争法案」という言葉は、社民党の福島瑞穂さんが国会で述べたものですが、まさにピッタリ嵌ります。

他国の軍隊のために戦争をやるのは、「自衛」とは言えません。戦争できる強い国にして、戦争をしたがっているとしか思えません。そして、アメリカの親分に認められたがっている。

どうしても、CIAのエージェントじゃないのかと疑ってしまう思う。それほど売国的なことばかりしています。自身は愛国者のつもりでいるのかもしれませんが…。



安倍政権は、「積極的平和主義」などとおかしな言い方をしていますが、「積極的平和サギ」だと、ネットでどなたかが語っていたように、 わたしからも悪質なサギ師に見えます。

また、よく安倍政権が「暴走している」と書かれていたりしますが、ホントウに酷いものです。訪米して、新たな日米防衛協力のための指針(日米ガイドライン)に意欲をみせており、「必要な法案の成立を、この夏までに、必ず実現する」と明言しました。

「悪」はじっくりと取り組むと馬脚が露わになるので、大急ぎでするものらしい。で、強行採決に持っていく。それが可能な政治体制だ。一方、野党がまるでなってない。公明党も。以前は「平和の党」などと言っておりましたが、いまや完璧な自民党の「容認党」です。

古賀茂明さんがインタビューで述べていたことですが、「特定秘密保護法」と「集団的自衛権」と「日本版NSC」の3つが重なることで、「最悪の場合、4人の閣僚で戦争を始めてしまう」と警鐘を鳴らしています。

たった4人で戦争を始められる‥‥、そうかもしれない。よくよく考えたら、これまでの戦争も少数者が始めたのではないかと考えられます。そうして、いったん始まったら他国憎しになり、高揚感もいや増して、戦争反対と言えなくなって、戦線がより拡大っしていくって感じです。9.11後のアメリカです。

きっと、ちょっとしたキッカケで戦争状態に入っていくんだと思います。一度やれば次は円滑に進められる‥。巻き込まれる。怖い時代になりそう‥。

ところで、少しズレますが、連れ合いが大学に通っていた頃、自分の親に対して、「戦争をやめさせるために、何をしたんだ!」と詰問したことがあるそうです。が、今度は自分が子どもに言われる立場になっています。

私のほうは、親にそんな不遜なことは言ったことがありません。反抗期無しです。母親に口答えしたのは中学3年の頃で、一度だけで二度目はありません。父には一度もありません。かなり従順なほうではなかったかと思います。

しかし、ベトナム反戦の運動に少し関わったことがあります。両親には内緒でしていましたが、チラシなど部屋に忘れていたり、なにか察していたようですが、それで叱られたこともありません。

でも、立派な考えや強い意志があったわけではなく、他国のことだったので、どこかのんびりと構えており、仲間と楽しくデモしたという安易さです。

ところが、今回は、自分の足元に起きている。異常事態発生です。何かせねば子どもたちに申し開きできません。でも、なにができるのか、五里霧中です。

なお、以下にあるように、滋賀県の守山市が政府に意見書を出すそうです。こういうことがどれほどに効果あるのかはわかりませんが、平和的な方法でできるものの一つです。デモするよりは身近な議員たちにプッシュしたほうがいいのかもしれません。


自衛隊の海外での武力行使に反対する意見書

 政府は、集団的自衛権行使容認の「閣議決定」を具体化する安保法制作業を進めている。日本に対する武力攻撃がなくても、「日本の存立が脅かされ、国民の権利が根底からくつがえされる明白な危険がある事態」(「新事態」)には、武力の行使=集団的自衛権を行使するという「閣議決定」の内容が法制化されようとしている。
 国際平和協力法改定作業では、「国連が統括しない人道復興支援活動や安全確保活動等」にも参加し、任務遂行のための武器使用も可能にするとされているが、そうなると、アフガニスタンの国際治安支援部隊(ISAF)、イラク多国籍軍などのケースでも参加し、「治安維持活動」などに参加する道が開かれる。形式上「停戦合意」があっても、武装集団などが活動し、騒乱状態にある地域にも自衛隊が赴き、掃討作戦に参加する道が開かれることになる。「現に戦闘行為を行っている現場」での「捜索・救助」は、自衛隊が従来の「戦闘地域」での軍事支援が可能になり、自衛隊が「殺し、殺される」戦闘活動に巻き込まれる危険が浮き彫りになっている。自衛隊を海外で「参戦・支援」させることは、今後、日本が望んでもいない戦争に巻き込まれる道に進みかねない。国においては、自衛隊が海外で武力行使を可能にすることはやめるべきである。

以上、地方自治法第99条の規定により意見書を提出する。

平成27326
              
              滋賀県守山市議会議長 池田 眞二
衆議院議長
参議院議長
内閣総理大臣
防衛大臣    宛

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